住まいの診断をより良いものにするために、何よりも、建築士と住み手側の協力関係と信頼関係が絶対に不可欠になります。
新潟市のホテルの裁判で、私は調査を依頼されました。この建物は現在、東京高裁で争われているのですが、すでに何種類もの調査報告書を提出している。それらを見せてもらい、不足している調査を補足し、構造専門家の協力を得て、今後新証拠として、何を中心にして初級審の判決の不当性を主張するか検討した。
そのときに、施主からいろいろのヒアリングを行ったのだが、専門的に問題にならない主張をするのに困惑した。専門的な主張は筆者らが行うべきなので、建て主は建て主しかわからない事実を聞かせてくだされぱよいのに、どうも調子が合わなくて困ったことを覚えています。
藁をも掴む心境を察するにないわけではないが、私は住まいの裁判では二種類の専門家のいることを指摘したいのだ。それは建築士と弁護士だ。
弁護士でもよく建築のことを理解している人もいれば、全く建築に知識のない人もいる。筆者が考えるに、建築上の鑑定は建築士の判断に委ね、弁護士には、調査結果を基にした法律構成を考えてもらう。
しかし、建築士が嘘を言えばすぐにバレててしまうし、自分らは言えない。これが依頼者に不満を与えることもある。住み手が前項にあげた予診項目を正確に記入し、専門家にそれを渡し、専門家の診断の効果が上がるように支えるのが良い関係だ。ただ、瑕疵の項目が多ければよいというレベルの弁護士では、法廷で闘えない。
